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産婦人科の女性医師求人について

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　［東京　１８日　ロイター］　午後３時のドル／円は、ニューヨーク市場午後５時時点に比べ小幅ドル安の８２円後半。この日は、週末にイースター休暇を控えた海外投機筋を中心に、円売りポジションを巻き戻す動きがみられ、ドルは２週間半ぶりの安値となる８２．８６円をつけた。

　ユーロも頭打ちとなり、ユーロ／円は１円超安となった。

　午前の取引では、投機筋のポジション圧縮を受けてドルが８２．８６円まで下落したほか、ユーロ／円は１１８．９４円まで１円を超える下げをみせた。午後の取引では手仕舞いが一巡し、各通貨ペアとも一進一退になった。ドルの下値では１銭刻みでビッドがみられるという。

　中国が１７日に０．５０％の預金準備率引き上げを発表、フィンランド議会選挙では欧州連合（ＥＵ）懐疑派政党「真のフィンランド人（True Finns）」が躍進して欧州によるポルトガル支援に水を差す可能性が出てきたが、「すべての材料はポジション調整の口実に使われた」（外銀）という。

　「本質は、積み上がったユーロロングに対するイースター休暇前の調整。１．４５ドル台の上値が重くレンジの上値がみえてきたため、次はレンジの下値を探る動きになっている」（大手銀行）との指摘も出ていた。

　＜ユーロ高が頭打ち＞

　ユーロは今年１月上旬に対ドルで１．２８６０ドルの安値を付けて以来、切り返して上昇トレンドに入った。

　しかし、市場では「これまではどんな材料が出ても、ユーロ買い／ドル売りという流れだったが、このところ、そのトレンドは変調をきたしており、ユーロ高が頭打ちになってきた」（ファンド・マネジャー）との指摘がきかれた。

　また、「成長期待を背景とするアジア通貨高で、アジア各国が自国通貨売り／ドル買いを続ける中、アジア当局が介入で手にしたドルをリバランスし、ユーロに分散投資するニーズがユーロ高をけん引してきた面があるが、さすがに行き過ぎ感も出てきた」（同）という。

　直近のユーロ安材料として、フィンランドの選挙で反ＥＵ、反ユーロの政党が躍進したことを指摘する参加者もいるものの、アイルランドの格下げやギリシャの債務再編不安というユーロ安材料に、ユーロは反応薄だった。

　ユーロ圏の当局者は１５日、ギリシャの債務再編に対する不安が高まっていることについて、相次いで火消しに努めた。ただ、ドイツ政府当局者は、自主的な債務再編であれば支持する考えを示した。 ユーログループのユンケル議長（ルクセンブルク首相）は、記者団に対し「ギリシャの債務再編に関するうわさや観測はまったく根拠がない。選択肢にすらなっていない」と強く否定した。

　独紙とのインタビューでギリシャの債務が持続不可能なら「追加措置」が必要になる可能性があると述べ、債務再編観測を高めるきっかけを作ったショイブレ独財務相はこの日、メディアは自分のコメントを「やや誤って」伝えていると指摘。「欧米のメディアで伝えられていることは、ややミスリーディングだ」と述べた。

　＜ＩＭＭ通貨先物＞

　米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）が１５日発表したＩＭＭ通貨先物の取組（４月１２日までの週）によると、円のショートポジションが急増し、約１年ぶりの売り越し水準となった。円の売り越しは５万２８７７枚（７９億米ドル）と、前週の４万３２３１枚から拡大し２０１０年５月以降で最大となった。

　市場では「その後は円ショートが縮小している可能性がある。５万枚台にポジションが膨らんだことで、ピーク感がある」（みずほ証券グローバルエコノミスト、林秀毅氏）との声が出ている。

　ただ、「ポジション調整の円買いは入っているが、円ショートが再び円ロングに変わることはない」（大手銀行）との指摘もある。

　みずほ証券の林氏も「２０日発表の日本の３月貿易統計では輸出が前年比マイナスになると予想されるなど、再び円売りを支援する材料が出そうだ」とみている。

　ロイターが民間調査機関の予測をまとめたところ、３月貿易収支での輸出の予想中央値は前年比１．５％減と、１６カ月ぶりに減少に転じる見込み。貿易収支（原数値）の予想中央値は４９３６億円程度の黒字（前年同月は９３１９億円の黒字）となった。

　＜ＱＥ２＞

　ポジション調整を終えた参加者の興味は、もっぱら来週２７日の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）に向いている。

　「米連邦準備理事会（ＦＲＢ）がＱＥ２（量的緩和第２弾）を完全に終了するのか、買い取り規模を半額に減額して続ける意向があるのかを見極めたい。最近の米当局者の発言では、ＱＥ２終了に対して、若干ブレーキを踏んでいるような発言が多い」（証券会社・エコノミスト）という。「次の材料が出るまで、投機筋も一休み」（同）だという。

　米労働省が１５日発表した３月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）統計では、総合指数が前月比０．５％上昇し、市場予想と一致した。ＦＲＢが金融政策上注視する、食品・エネルギーを除いたコア指数は前月比０．１％上昇。市場予想の０．２％上昇をわずかに下回った。

　前年比では総合指数が２．７％上昇した。前月の２．１％上昇から加速し、２００９年１２月以来の強い伸びとなった。 コア指数は１．２％上昇。前月は１．１％上昇していた。

　「１５日の取引では、コア指数が市場予想を下回ったことで、米金利が低下する場面があった。ただ、総合指数は年率で高い伸び率を示しており、インフレリスクは高まっている」（前出のエコノミスト）という。

（ロイター　森佳子記者）　

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